未だにタブーだらけの世界
知識の議論、拡散についてのタブーを許さないというのは、当たり前のことのように聞こえるかもしれません。しかし、私的、公的両方の権力によって何度もそのようなタブーが作られそうになってきました。そして今でもそのようなことは起こり続けています。最も永続的な制約というものは、宗教的な信仰によって明かされた主張を、科学的に仮説を証拠をもって試すことで実証された主張以上に「真実である」と決めつけることで生まれることもあります。そのような例で歴史上最も有名なものはおそらくローマカトリック教会がイタリアの科学者ガリレオ・ガリレイに地球は太陽の周りを回っているという主張の撤回を強制したことでしょう。
私たちの時代の例を挙げれば、イギリスのイマームである Usama Hasanが、自分自身のモスクの中でイスラム教は進化論と矛盾する物ではないと議論したことによって死の脅かしを受けたというものがあります。彼の批評家をの一人を皮肉って言えば、人は混み合ったモスクの中で「進化！」と叫ぶべきではありません。（これはアメリカの法学者 Oliver Wendell Holmesの有名なコメント「人には混み合った劇場の中で「火事だ！」と叫ぶ自由があってはならない」をもじったものです。）ムスリム世界の大部分では進化論はまだ教えられていません。それはタブーだからです。（原則７参照）
企業、カルテル、職業団体も脅威だと感じられる質問に関しては口を閉ざしてきました。製薬会社は巨額の投資をした薬に対する、望ましくない化学実験の結果については抑圧、または無視してきました。イギリスのサイエンスフィクション作家の Simon Singhは British Chiropractic Associationのことを、「少しの確証すらない」「いんちきの治療法」を奨励していると書いたことで同団体から告訴されました。科学的な議論が起こるのを防ぐ為に名誉毀損法（原則９参照）が使われました。
多くの国家が同様のタブー領域を設けています。それは時にはプライバシーや国民を守るためのものであり（原則８参照）、また時には国家の安全を保障する為に国家機密を守るためのものにもなります（原則１０参照）。ですから、ある一定の制限に対しては原則としてその理由を受け入れることはできます。問題なのはその制限領域が広くなりすぎることです。しかしこれらのタブーは、しばしば過去における公の出来事や人物に関するものであることがあり、その場合、上記のような正当化は許されません。
過去をコントロールすること
最も悪名高いのは国家統制主義の政府が歴史上の思想上または国家として恥じるべき出来事を否定したり、誤った解釈をしたりする例です。例えば、何十年ものあいだ、ソビエト連邦は１９３９年のナチスドイツとソビエトとの間の不可侵条約中にあったナチスドイツとソビエトでポーランドを分割しようという秘密条項の存在を否定し続けていました。（私はソビエトの高名な歴史学者が私の目の前で秘密条項の存在を否定したのをはっきりと覚えています。）また、何十年ものあいだ、ソビエト連邦は１９４０年にソビエトの公安部隊にカティンで殺害されたポーランドの将校が実はナチスドイツによって１９４１年に殺害されたと主張し続けていました。そしてそういった主張とは反対のことを言った人は、つまり、真実を言った人は投獄されたのです。
今日の中国では１９８９年に天安門広場で起こったことに関する知識を自由に議論したり、拡散したりすることはできないかもしれません。中国の Baiduの検索エンジンで「天安門大虐殺」と調べたら「検索結果は法律、規制、または政策に違反しているために表示されない可能性があります。」というメッセージが出てきます。イランイスラム共和国では建国者である Ayatollah Khomeiniの批判的な伝記を出版することは許されないかもしれません。
そのような政策を取るのは統制主義政府や独裁主義政府に限られたことではありません。トルコでは、ジャーナリストが建国者である Kemal Ataturkについて批判的な主張をすることで告発されます。インドのグジャラート州ではガンジーの真面目な自伝が彼はバイセクシャルであったかもしれないと示唆した為に（著者はそれを否定しています）禁止となりました。
ホロコーストの否定
ヨーロッパでもっとも自由で、法を守っている民主主義の国でさえも歴史に関する議論における制約は法律で定められている場合があります。この国（イギリス）でも、第二次世界大戦中にナチスが何百人ものヨーロッパのユダヤ人を殺害したこと、つまり一般的にホロコーストとして知られている大量虐殺を否定すれば投獄されます。ホロコーストの否定禁止は１９４５年直後にまずドイツとオーストリアで始まりました。そのころにはまだナチスの再来に対する深刻な恐怖があったからです。現在、ホロコーストを否定することはヨーロッパの少なくと尾１０カ国で犯罪とされています。
ここではっきりさせたいのは、以下のことです。ホロコーストを記憶しておくことは大変重要なことです。それは私個人にとっても非宗教的な意味で神聖なるものだとさえ言えます。私からしてみても、あのようなことが二度と起こらないように努めることこそが、１９４５年以降私たちがしてきたことであるだけではなく、一番深い意味で自由で国際的な秩序を構築するということだと思います。しかしホロコーストが起こった事実を否定するのを法律で禁止するということは完全に誤った方法です。
ヨーロッパのユダヤ人が大量虐殺されなかったという主張を誤りだと証明する歴史的証拠は驚くほどたくさんあります。もしその全ての証拠を信じない人がいたとすれば、その人は法律だからという理由だけで納得はしないでしょう。うまくいってもその人は自分の考えを公の場で言うことを恐れてこっそりとそう思い続けるだけです。オーストリアが２００６年に歴史学者の David Irvingをホロコーストを否定したという理由で投獄した際も、それは彼を言論の自由への殉教者にしただけでした。
タブーのつめ車と二重基準
「嫌悪の言葉」（原則４参照）にも同じようにひねくれたつめ車効果があります。他の人たちも「もし彼らの殉教が神聖なるタブーとして敬われるのなら、我々の場合もそうなるべきだ」と言い出します。これがヨーロッパで起こったのです。
１９９５年にオスマン帝国の専門家 Bernard Lewishは、オスマン王朝の最後の数年にアルメニア人が受けたひどい苦しみが国際法の定義に基づいて「大量虐殺（ジェノサイド）」と正しく表現されるべきだと主張したことでフランスの裁判所で有罪判決となりました。２００７年にはトルコの政治家でありジャーナリストである Dogu Perincekが、アルメニア人に起こったことが「大量虐殺（ジェノサイド）」である事実を否定するのを禁止する法律のあるスイスで裁判を受けました。そんな中、トルコではノーベル賞受賞作家である Orhan Pamukがスイスの雑誌のインタビューでアルメニア人に起こったことは大量虐殺（ジェノサイド）であったと示唆したことで告訴されました。アルプス地帯で国家の定めた真実であることがアナトリアでは国家の定めた虚偽なのです。
ドイツの善意に満ちた法務大臣が 全ての加盟国においてそのような歴史的に残虐な出来事の否定を有罪とする欧州連合の枠組み決議を押し通したとき、彼女は東欧諸国のそれなら共産主義の統制政治の否定も有罪となるべきだという主張を受けました。ハンガリー議会は２０１０年にホロコーストの否定を有罪とする法律を可決ました。同じ年中に議会の過半数が新しくその法律の構成を「国家の社会主義者や共産主義組織によって行われた大量虐殺（ジェノサイド）を否定する者は罰せられる」というものに変え、今でもそのような法律となっています。
もっと広い意味での二重基準の責任もあります。イスラム教徒の中には「お前たちヨーロッパ人、キリスト教徒、ユダヤ教徒、啓蒙思想の自由主義者、自分たちにとって最も大切なものを法律によって守れ、それはホロコーストの記憶だ。しかし我々イスラム教徒たちも自分たちに一番大切な者を法律で守るということを忘れるな。それは風刺や乱用の的となっている預言者モハメドの記憶と姿だ。お前たちにはお前たちのルールがあり、我々には我々のルールがあるのだ」と言っている人もいます。歴史的事実と宗教的信仰は全く同様に比較できる者ではありませんが、確かに共通点はあります。このごちゃまぜになった世界で、私たちはどこであれ、一つの方向に一貫性を持って行かなければいかないのです。世の中の全てのタブーを全て集めたら、私たちが話せることはほとんどなくなってしまうでしょう。
この考え方は権威ある、国連憲章第１９条の自由権規約人権委員会による解釈によって支持されています。そこには明白に「歴史的事実に関する意見の表現を有罪とする法律は市民的及び政治的権利に関する国際規約が各国に課している義務と相反する 」とあります。
タブーがないということは「何でも言える」ということではない
これは上に述べたような歴史やその他様々な形の知識の歪曲が受け入れられるべきであると言っているのでは決してありません。その反対なのです。そのような歴史の歪曲は、自由でオープンな議論の中で力強く反対されるべきであると言っているのです。大うそをついてきた統制主義を一世紀も経験した私たちは現実的になってしまい、１７世紀のイギリスの詩人である John Miltonの真実への讃歌にあるような壮大な楽観主義には共感できないかもしれませんが、その讃歌はこのように言います。「真実と欺瞞とを取っ組み合わせろ。自由で開かれた対戦の中で誰が負けかかった真実を見たことがあるか？」そして、これ以上に虚偽であることと戦う良い方法は未だ見つかっていないのです。
誤った主張が国家の資金でたてられた学校で教えられるべきだと言っているのでもありません。この原則はただ、第二次世界大戦中の日本軍の行った行為について不適切な部分を削除した日本の教科書を認めるのと同様に、創造説も公立の学校で教えられていいのだと示唆しているに過ぎません。それぞれの報道機関がどの知識を広く拡散させるかを取捨選択すればよいのです。どうやって危険な爆弾を作るかとか、どうやって自殺を図るかといった情報を見えやすい場所に置いておかないようにするのには説得力のある理由があります。（グーグルの検索エンジンは実際に表示されるオートコンプリートのオプションの内容を操作しています。）これらは私的な権力によって行われた編集状の選択です。
難しい点の多い原則
この原則の草案で使われている言葉は慎重に選ばれています。ただ、他に選ぶことのできる選択肢のない、高圧的権力によって決められた絶対的な禁止事項としてのタブーがあるべきではないと言っているのです。以前の草案では、知識の追求の中にタブーが会ってはならないとしていました。しかし、研究においてそのようなタブーは存在し、文明はそれらによって成立している部分があると指摘した専門家がいました。例えば、大変恐ろしいことですが、ナチスドイツが行ったような、生きている人体での実験が許されないことがあります。そういうわけで、「知識の議論と拡散」という言葉に変更したのです。
このような注意深い言葉遣いであっても、この原則５には難しい点が多くあります。際とともに生きることと同様に、自由な議論と知識の拡散とともに生きることは難しいのです。
ここにほんの一例を挙げます。2005年に世界で最も優れた大学の一つである大学の総長として、経済学者の Larry Summersが、理工学の分野の上位の学術職にはなぜ女性より男性が多いのかということについて理由を問う学会で声高に発表したことがあります。彼は外交的には話さなかったかもしれませんが、深い考えなしに話したわけではありません。そして彼は自分の仮説は間違っていると証明されるかもしれないと繰り返し警告しました。議論の嵐となり、最終的に彼はハーバード大学を辞職することで終わりました。もちろん、この話は学会での発表だけに関わるものではなかったのですが、単純に Summersの言ったことを読むと、まさしく、自由で、オープンで、恐れることなく実証に基づく議論を行っているように見えて、誰かが辞職しなければいけないようなものには見えません。彼の議論を読み、考えてみて下さい。
言論の自由についての討論の中の他の全ての議題と同じように、この草案原則や私の紹介文にもまた相反する証拠、反論、修正の必要がある可能性があります。そうでなければこの草案は自己矛盾するということになってしまいます。
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“We require and create open, diverse media so we can make well-informed decisions and participate fully in political life.”
Reading threw the explanation and the discussion sparked by it, I have several considerations.
Firstly, we could consider if the right of free speech should entail a right to mislead or not. Should I be free to try and convince others with arguments that I know are bias or false? If not, should the right of free speech go hand in hand with the duty to inform oneself about the topic and the arguments being used? (Do keep in mind, that this would limit free speech to people with specific intellectual capabilities, an academic background and time.)
Secondly, we should consider if ‘the media’ have different duties and rights then the individual? Just as confidentiality is inherently a part of professions in the law or medical sector, should the search and presentation of non-bias, objective facts (if there is such a thing) be a part of journalism? If so, where do we draw the line between an individual and a ‘member of the media’?
Thirdly, what are the rights and duties of people receiving information? Who is responsible for filtering out bias information, the media or the people that choose to use that medium? Does this go hand in hand with a right of education and a right to learn how to think critically? As mentioned earlier, some people in China don’t see the benefit of free media, have their rights been violated? To what extent would we be pushing a ‘western’ education on different cultures?
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I particularly like number 3, because, despite the huge variety of corporate media organizations, they often follow a very particular kind of narrative which defeats the whole purpose of diversity.
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We require and create open, diverse media so we can make well-informed decisions and participate fully in political life.
Similar to acellidiaz I agree with the statement that I feel like this hasn’t been phrased correctly. This would be the ideal situation, yet unfortunately there is a difference in the ideal and the realistic.
The recent election of Francois Hollande in France; The “Président Normale”, however in my opinion he’s “Président irréaliste” was a clear sign of society not making a well informed decision eventhough information was widely available. I am of the opinion that the vote was more an anti-Sarkozy vote, rather then a vote based on a political agenda. Policies attempting to make France the only country in the EU to decrease its pension age and where on earth are you going to get 60000 ‘good ‘teachers from to help substandard schools are simply unrealistic and only takes common sense to realize that this will not be obtainable without causing further problems.
I don’t think we will ever be able to make well informed decisions as a whole society. Simply as educational boundaries exist and interest levels with politics vary. This is an ideal that we can strive to achieve but will never be exactly the case.
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I, personally agree with the principle, however after a semester in China I came across a view where people do not find it necessary to have the right o participate in political life. Moreover, they believe that free media is harmful for their reality. I wonder what could said in response to that?
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Yes I agree with this. In China people are not subjected to the same degree of freedom of media or democracy and as a result the general public do not feel the necessity of it. However, China has limited certain restraints such as allowing more people to use the internet. Of course, the information is highly censored but even still there are approximately 500 million people online and this is the first generation to experience this extent of social freedom; there exists a freedom of expression that you don’t get in other forms of media. This leads to higher expectations and even exposes corruption, putting a lot of pressure on the government. Moreover, it forces me to raise the question: is it harmful or not? Will it ruin or benefit the state of China?
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Also even though the public may not believe in free media to the fullest extent it is crucial to mention this point: in my opinion it is not so much the government people are dissatisfied with, rather the corruption and the inability to actually reach vital information. Moreover, the more China develops, the more these problems will surface and the government will be forced to deal with them. There is hence a paradox: people may not feel the necessity of complete freedom, yet they want a system without corruption and without censorship. Is this possible?
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We require and create open, diverse media so we can make well-informed decisions and participate fully in political life.
I personally do not disagree with the essence of this principle but with the way how it has been stated. I could be able to stand against a principle that in execution will be ideal for the development of a representative democracy. It is within a democratic context how I understood it.
Nevertheless, I have my doubts in how we are actually able to create new diverse media and how we are able to “fully” participate in political life. When creating new diverse media, I believe it is important to take into account the eminent relationship that exists between power and knowledge. Although we live in a highly complex and globalized world, in which billions of persons are interconnected through different kinds of media, I am very sceptic in the power that independent media has. And with this term I refer to all type of media that is not predominant: social networks, blogs, and home-made videos, among others. Some people may say that great and recent movements of change, such as the Arab Spring, emerged thanks to the immediateness and spread-capacity of social networks like Twitter or Facebook. However, the final international image of the revolutions, the words that mostly ignited global debate about what was going on in the Middle East, was lastly framed by big TV Networks such as Al-Jazeera, BBC and CNN. These three mainstream media giants, with their own independent interests, certainly chose what images and what comments to broadcast. Together with others, they constitute some kind of oligopoly when we talk about accessing to information about what is going on in the world. It is very hard for me to completely trust in their intentions of delivering the Truth –if there’s actually one.
I believe that there is actually little possibility for an independent or rising media network to win a space in the media scene. Taking an example of my home country, Venezuela, where there is a clear polarisation of the media, the chances for a more “plural”, “balanced” or “impartial” media network for winning the attention of the public are minimal. For instance, I can compare the success of two relatively new websites. The first one is called redigital.tv and was founded by the family of a former independent candidate for Mayor of Caracas, the capital. The second one is lapatilla.com which was founded by the former director of now the biggest TV channels that opposes to the current government, Globovision. Both were founded around 2008 and 2010. Today, lapatilla.com counts with one million followers in Twitter: a figure that cannot be compared to the amount of followers of redigital.tv. When speaking to my friends, lapatilla.com belongs already to the common word: everybody reads their sometimes vain and superficial articles about sex, celebrities or astrology, together with the usual portion of politics. This is different from redigital.tv, that not only does not count with the same amount of attention –for not a lot of people know about it-, but it still lacks clients for advertisement in their website. Obviously, the founder of lapatilla.com, Alberto Federico Ravell, counts with a wider range of contacts in the business because of its former role in Globovision. At the end, the media works like the market. Only the top dogs survive.
Regarding the last part of the principle and possibility for citizens to make well-informed decisions and fully participate in political life; I find it difficult to not relate it with the principles that define a democracy. For what do we mean by “full” participation in political life? Is the principle referring to a direct democracy, where active citizens that dedicate their lives to comprehend the characteristics of their society or nation in order to give a strongly based argument or vote? Or does it refer to a representative democracy, where the citizen, among many of his lifetime activities, dedicates a portion of his time to think about politics and about the best way to live together in society? When I read the principle, I understood it under the principles of a direct democracy. Which in modern times, when we have states of millions of people, I believe it is impossible.
But if it actually referred to the second interpretation, how is it possible to “fully” participate in political life if this is not the priority of all the citizens? What are the limits that contain the meaning of this adverb? Is it “fully participating” just watching the news and vote for a representative that takes care of making political decisions? If this is the case, then yes. I would agree. Otherwise, I believe the principle needs clarification. I would put it this way:
“We require and attempt to create open, diverse media so we can make well-informed decisions and participate as much as it is possible in political life”